電気自動車（EV車）の普及が進むなか、ガソリン車からの乗り換えの際、あるいは初めての自動車を電気自動車にしようか否か、悩まれている方も多いのではないでしょうか。
電気自動車はガソリン車と仕組みが異なるので、「維持費が高いのでは？」という不安もありますよね。
そこで本記事では、電気自動車の維持費について詳しく解説します。
ガソリン車との比較やシミュレーションも載せているので、参考にしてみてください。
目次
4.電気自動車とHV車の走行コストの比較 5.バッテリーの交換にはいくらかかる？ 6.電気自動車がガソリン車よりも維持費が少ない理由 6-1.①エンジンオイルの交換が不要だから 6-2.②メンテナンス箇所が少ないから 6-3.③電気料金の変動が少ないから 7.電気自動車の走行コストを安くするポイント 7-1.①走行時はエコモードを活用する 7-2.②急加速と急ブレーキは避ける 8.電気自動車の維持費をなるべく安く抑えるコツ 8-1.定期的にメンテナンスする 8-2.カーリースやサブスクリプションで使用する 8-3.ネット型保険と比較・検討してみる 8-4.車検費用を下げる 8-5.無料の充電スポットを活用する
EVの維持費の内訳
それでは早速、電気自動車の維持費について、詳細を項目ごとに解説します。
なお、電気自動車の維持費は、走行に必要な費用と、保険・税金関連の費用の大きく2つに分けられます。
それぞれ順を追って説明するので、維持費の試算にお役立てください。
走行に関わる費用
まずは、電気自動車の走行で発生する、2つのコストを紹介します。
➀電気代
ガソリン車とは異なり、電気自動車の走行に際しては、電気の供給が欠かせません。
同じ走行距離で比較した場合、電気はガソリンよりも安価なエネルギーであるのをご存じでしょうか。
電気自動車の走行にかかる電気代を「電費」とよびますが、一般的な電気自動車の電費は100kmあたり490円程度です。
これは、年間1万kmを走行した場合でも4万9,000円程度と、既存のガソリン車と比較してかなりリーズナブルといえます。
なお、電力会社にもよりますが、電気代は夜間のほうが安く、日中と比べて1kWhあたり10円程度抑えられます。
②定期メンテナンス費用
安全なカーライフのためには、定期的なメンテナンスも欠かせません。
とはいっても、電気自動車は電気モーターを動力源とするため、ガソリン車のような消耗部品が少なく、フィルタ交換やエンジンオイル補充は必要ありません。
電気モーターの場合も定期的な潤滑油の補充が必要ですが、頻度はエンジンオイル交換の場合と比べて低くなります。
保険・税金関連の費用
電気代やメンテナンス費だけではなく、車検に際して必要な保険や税金関連の支出も忘れてはなりません。
ガソリン車と同様のものもあれば、税金面での優遇措置が講じられているものもあります。
項目ごとに必要な費用をしっかりと把握しておきましょう。
➀自賠責保険料
電気自動車の場合も自賠責保険への加入が義務付けられています。
なお、保険料はガソリン車と変わりありません。
保険料は、新車購入時に初回車検までの3年分を、以後は車検のタイミングで2年ごとに次回の車検時分までを一括で収める決まりです。
離島などにお住まいの場合、保険料が上下する場合があるので、購入前の確認をおすすめします。
②任意保険料
自賠責保険とは異なり、任意保険への加入は義務付けられているわけではありません。
しかし、自賠責保険だけでは、物損事故や同乗者へけがをさせてしまった場合の補償がなされないため、万が一の場合にそなえて任意保険へも加入しておきたいものです。
なお、民間の保険会社による任意保険の料金は、ガソリン車か電気自動車かという観点ではなく、車種やグレード、運転者の年齢や事故の有無などによって決定されます。
ただし、車両の価格はガソリン車よりも電気自動車のほうが高い傾向にあるので、それにともなって保険料も高くなりがちです。
③自動車重量税
自動車重量税とは、自動車の新規登録および自動車検査登録制度に際して、車体の重量等によって、課税額が定められている国税のことです。
自動車重量税は1年ごとに発生しますが、新規登録時か車検時に、車両の有効期間分を一括して支払わなければなりません。
つまり、2～3年分の金額を準備しておく必要があるという点に、留意してください。
なお、電気自動車は、燃費性能に優れた自動車に対して、自動車重量税を免税・軽減する、エコカー減税制度の対象です。
新車登録時の自動車重量税だけでなく、初回車検時の自動車重量税も免税となります。
さらに、2回目以降の車検についても軽減税率が適用され、1.5トン超２.0トン未満のクラスの自動車に課せられる税額は２万円です。
④自動車税
自動車に課せられる自動車税も維持経費に含まれます。
電気自動車は、ガソリン車と比べて自動車税を抑えられる場合があります。
自動車税は、1,000cc以下であれば、2万5,000円、1,500〜2,000ccで3万6,000円という具合で、総排気量によって支払うべき税額が変動する仕組みです。
くわえて、電気自動車は排気量がゼロであるため、もっとも安い年間2万5,000円が支払うべき自動車税です。
なお2023年8月現在、電気自動車はグリーン化特例により、減税措置が継続されています。
グリーン化特例は、電気自動車やプラグインハイブリッド車などの環境性能に優れた自動車を対象とし、性能に合わせて減税措置が講じられる特例です。
2026年3月31日まで3年間の延長が決定しており、特例に基づき、期間中は電気自動車の自動車税は6,500円となります。
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EV補助金と減免制度
ここまで、電気自動車の維持にかかる費用を項目ごとに紹介しましたが、国や自治体の優遇制度により、これらの費用を抑えられる場合があります。
ここからは、国と自治体が推進する補助金ならびに税金の減免制度を紹介します。
➀CEV補助金
CEV（クリーンエネルギー自動車導入促進）補助金は、電気自動車やハイブリッド車、燃料電池車などを対象とした、経済産業省が推進する補助金制度です。
電気自動車の場合は、最大85万円と、補助金制度のなかでも、もっとも手厚い補助を受けられる制度でもあります。
「センター補助金交付申請書」を提出のうえ、審査に通過すれば補助金が支払われます。
なお、申請者には対象車両の3〜4年間の保有が義務付けられている点には留意しておきましょう。
②自治体による支援
国だけでなく、地方自治体のなかにも、電気自動車に対する導入支援を行っているところがあります。
たとえば、東京都では、現在「ZEV（ゼブ）導入促進税制」を実施しています。
ZEV導入促進税制は、電気自動車、燃料電池自動車、プラグインハイブリッド車の自動車税の課税を5年間免除する制度です。
2025年度までに新規登録された自動車が対象です。
また愛知県でも同様に、電気自動車や燃料電池車、プラグインハイブリッド自動車を対象とした自動車税の課税免除措置を実施しています。
新車新規登録した年度の、月割分および翌年度からの5年分の自動車税を全額免除するという内容であり、電気自動車の所有を検討している方にとって朗報といえそうです。
なお、こちらは2025年３月31日までに新車新規登録を受けた電気自動車、燃料電池自動車、プラグインハイブリッド車が対象になります。
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電気自動車とガソリン車・HV車の比較
ここまでお読みいただき、「なんとなく電気自動車のほうがリーズナブルなのはわかったけど、数字での具体的な比較も見てみたい」とお考えの方も多いのではないでしょうか。
続いては、電気自動車の維持費とガソリン車の維持費を比較します。
ガソリン車か電気自動車か迷われている、または乗り換えを検討されている場合、ぜひ維持費のシミュレーションとしてお役立てください。
➀電気自動車とガソリンの走行コストの違い
まずは電気自動車とガソリン車の電費と燃費の比較をご覧ください。
【ガソリン車との走行コストの違い（1万km走行時）】
| 必要なガソリン・電気 | 費用 |
電気自動車 | 1,538kWh | 4万9,000円 |
ガソリン車 | 666リットル | 11万3,220円 |
電気自動車で1万km走行するには、おおよそ1,538kWhの電力を要します。
電力会社や時間帯によっても異なりますが、1kWhの電気代を32円程度と仮定すると、1万km走行する場合の費用は約4万9,000円です。
一方、ガソリン車は1万km走るために、約666リットルのガソリンを消費します。
ガソリン1リットルあたりの料金を約170円とすると、1万km走るために必要な費用は11万3,220円となります。
このシミュレーションからもおわかりいただける通り、電気自動車の走行コストは、ガソリン車の1/2以下です。
②電気自動車とガソリン車の保険料・税金の違い
続いて、電気自動車とガソリン車の保険料・税金を比較します。
下記は電気自動車の年間維持費のシミュレーションです。
なお、各項目の金額はあくまでも一例であり、諸条件によって変動することをご理解ください。
【電気自動車の年間維持費】
| 1年目 | 2年目 | 3年目 |
自動車税 | 6,500円 | 6,500円 | 6,500円 |
自動車重量税 | 0円 | 0円 | 0円 |
自賠責保険 | 2万3,690円 | 0円 | 0円 |
登録印紙代 | 0円 | 0円 | 1,600円 |
任意保険 | 7万円 | 5万7,000円 | 5万円 |
車検基本料 | 0円 | 0円 | 4万600円 |
法定定期点検 | 2万円 | 2万円 | 0円 |
総額 | 12万190円 | 10万3,500円 | 11万8,700円 |
続いて、下記表にてガソリン車の年間維持費のシミュレーションを、年数ごとに記載します。
【ガソリン車の年間維持費】
| 1年目 | 2年目 | 3年目 | |
自動車税 | 3万6,000円 | 3万6,000円 | 3万6,000円 | |
自動車重量税 | 4万9,200円 | 0円 | 0円 | |
自賠責保険 | 2万3,690円 | 0円 | 0円 | |
登録印紙代 | 0円 | 0円 | 1,600円 | |
任意保険 | 6万円 | 4万7,000円 | 4万2,000円 | |
車検基本料 | 0円 | 0円 | 4万600円 | |
オイル交換費用 | 1万円 | 1万円 | 1万円 | |
法定定期点検 | 2万円 | 2万円 | 0円 | |
総額 | 19万8,890円 | 11万3,000円 | 13万200円 | |
年間維持費で比較した場合も、電気自動車のほうがガソリン車よりもコストを抑えられる結果となりました。
先述したように、電気自動車はメンテナンスの費用や頻度が低いうえ、税金面での優遇措置を受けられる場合があるので、結果として年間の維持費も抑えられるのです。
③電気自動車とガソリン車の年間のトータル維持費の違い
走行コストと、保険料や税金もあわせたトータルコストで見てみた場合も、電気自動車の安さに軍配が上がります。
電気自動車の年間のトータルコストは10万〜12万円程度である一方、ガソリン車は11万〜20万円程度です。
その差は実に年間1万〜８万円ほどであり、数年間自動車を所有することを前提とすると、トータルコストの違いは小さくないものとなります。
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電気自動車とHV車の走行コストの比較
電気自動車とハイブリッド車のコストの違いも押さえておきたいところです。
ハイブリッド車は、ガソリンエンジンと電気モーターのように、異なる2つの動力源で動く自動車を指します。
電気自動車と同様に、税金面での優遇措置の対象となるケースも多い自動車です。
ハイブリッド車はガソリン車よりも燃費がよく、1リットルあたり25km程度走行することが可能です。
それでも、1万km走行するのに必要な費用で比較すると、電気自動車が4万9,000円程度である一方で、ハイブリッド車は6万8,000円となります。
走行コストをハイブリッド車と比較した場合でも、電気自動車のほうが費用を抑えられるのがわかります。
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バッテリーの交換にはいくらかかる？
電気自動車のバッテリーを交換する時期は、新車登録から8年または160,000kmを迎えたタイミングです。
しかし、バッテリーのタイプや保管場所の条件によっては、想定よりも早く劣化してしまうかもしれません。
そのため、電気自動車を販売しているメーカーでは、バッテリー容量が初期容量を下回った場合、無料で交換する保証制度が用意されています。
たとえばBYDでは、新車登録日から8年、あるいは走行距離が150,000kmを迎えた際に、無料でサポートする新車保証を展開しています。
パワーバッテリーの容量が初期容量の70％を下回った場合も、保証の対象となるので、気になる方は車を購入したディーラーにご確認ください。
なお、バッテリーを自費で交換する場合、そのタイプや容量などによって異なりますが、およそ数十万～100万円の費用がかかります。
交換にかかる費用を少しでも抑えるためにも、保証制度を上手に活用することが大切です。
電気自動車がガソリン車よりも維持費が少ない理由
総合的に電気自動車のほうが、ガソリン車よりも維持費が少ないことがわかったところで、ここからはその理由を深堀りしていきます。
①エンジンオイルの交換が不要だから
電気自動車はガソリン車と異なり、エンジンが搭載されていないので、もちろんエンジンオイルは不要です。
エンジンオイルは、潤滑と冷却という2つの役割を担っています。
電気自動車も潤滑と冷却を行わなければならないので、エンジンオイル以外に同じ役割を果たせるオイルが必要になります。
しかし、電気自動車に使用されるオイルは、定期的な交換は必要ありません。
ただしメーカーによっては、交換が必要なオイルを使用していることもあります。
とはいえ、ガソリン車と比べてオイル交換の頻度は圧倒的に少ないので、交換費用の節約につながることは間違いないでしょう。
②メンテナンス箇所が少ないから
電気自動車は、エンジンオイルやフィルターなどの消耗品が搭載されていないため、構造が非常にシンプルです。
改めて電気自動車とガソリン車の主要部の部品の違いを、以下にまとめました。
電気自動車とガソリン車の主要部の部品
| 電気自動車 | ガソリン車 |
主要部の部品 |
|
|
上記の表から、電気自動車の主要部の部品は、ガソリン車よりも少ないことがわかります。
部品の数が限られるとメンテナンスの項目も少なくなり、それに伴って修理の頻度も減るため、設備にかかる費用も抑えられるというわけです。
③電気料金の変動が少ないから
ガソリンは、原油価格の高騰によって価格変動がしばしば起こります。
一方、電気代の基本料金は安定しており、料金が上がったとしてもその変動はおだやかです。
したがって電気自動車の場合は、ガソリン車のように「ガソリンの価格が高くなって、1回の給油にかかる費用が上がった！」といった心配は無用です。
また、比較的安価な定額料金で利用できる充電スポットを活用すれば、電気自動車にかかるコストの削減にもつながります。
電気自動車の走行コストを安くするポイント
電気自動車の走行コストは、ある工夫を施すだけで簡単に節約できます。
①走行時はエコモードを活用する
エコモードとは、モーターの抑制や空調の調整によって、電費を向上させる設定のことで、こちらのモードに変更すると走行時にかかるコストを抑えられます。
たとえば、電気自動車で冷房や暖房を使用する際、バッテリーに充電された電気を使用するため、長時間使用すればそのぶん充電が減り、電費の悪化につながります。
さらに、電気自動車にはエンジンを積んでいないので、ガソリン車のようにエンジン本体の発熱で車内を暖めることができません。
車内を暖めるのに大きな電力を使うため、暖房を使用する際は特に消費量が増えてしまうのです。
その点、エコモードを活用すると空調の温度は自動で調整されるので、電費効率の最適化につながります。
②急加速と急ブレーキは避ける
電気自動車での急加速や急ブレーキは、危険なだけではなく電費の悪化にもつながります。
アクセルペダルを一気に踏むと、そのぶん空気抵抗が大きくなり、より多くの電気をモーターに送る必要があります。
急な加速を繰り返すことで駆動用の電池残量が低下し、電費に大きな悪影響を及ぼしかねません。
さらに、電気自動車で急ブレーキを頻繁に行うと、回生電力の回収効率が下がります。
回生電力とは、減速時の余剰エネルギーをモーターが回収し、電気エネルギーへと変換する電力のことです。
減速時に回生ブレーキによって運動エネルギーを回収し、バッテリーへと戻す機能を回収効率といいます。
電費の低下にもつながるので、不要な急ブレーキは避けるようにしましょう。
電気自動車の維持費をなるべく安く抑えるコツ
ここまでの内容に目を通していただいたことで、電気自動車にかかる費用を抑える方法が具体的にイメージできたのではないでしょうか。
以下では、さらなる費用の削減を目指すべく、電気自動車の維持費を節約するコツを紹介します。
定期的にメンテナンスする
お手持ちの電気自動車の維持費をなるべく抑えたい場合は、ご自身でできる範囲のメンテナンスを定期的に行ってください。
実際、電気自動車はガソリン車と比べて車体が重く、タイヤの消耗スピードも早いとされています。
それを考慮し、定期メンテナンスではタイヤローテーションを行うと、タイヤ本体の寿命も伸び、部品交換にかかる費用も抑えられます。
ただし、ご自身で行うメンテナンスには限界があるのが事実です。
その場合は、各ディーラーが展開しているメンテナンスパッケージへの加入を検討してみてください。
車の維持に必要なメンテナンスはもちろん、車検整備なども依頼できます。
カーリースやサブスクリプションで使用する
電気自動車は購入だけではなく、カーリースやサブスクリプションといった選択肢があることをご存じでしょうか？
カーリースやサブスクリプションとは、月額料金を支払うことで車を利用できるサービスのことを指します。
定額費用には車両代金のほか、リース期間中の自動車税や任意保険料などが含まれているケースがほとんどです。
車を購入すると一括で支払う必要がある税金や車検代が、カーリースやサブスクリプションだと分割されるため、急な出費を抑えられるのが利点です。
また、電気自動車のカーリースやサブスクリプションを導入している自動車メーカーも、数多く存在します。
もちろんBYDでも取り入れており、サブスク型リースの『BYD eフラット』を提供しています。
『SEAL』は月額74,250円、『ATTO 3』は月額57,860円、『DOLPHIN』は月額45,870円で4年間利用することが可能です。
ネット型保険と比較・検討してみる
ネット型保険は、代理店型保険と違い代理店手数料が発生しないので、そのぶん自動車保険料を安く抑えられます。
したがって、保険料にかけるコストをなるべく削減したい方は、ネット型保険の加入も視野に入れてみてください。
なお、BYDでは『BYD e自動車保険』を展開しています。
補償内容には、対人賠償責任保険や人身傷害保険、車両保険などがあり、これらにくわえて、タイヤやホイールの損害も補償する『BYD eプレミアムセレクト』も付帯されます。
車検費用を下げる
電気自動車の維持費は、車検の際に相見積もりをとって費用を比較し、ご自身で最安値の業者を選ぶことでさらに下げられます。
車検の費用は、値段が下げられない法定費用と、法律で価格が定められていない法定外費用の２つに分かれます。
法定外費用は、依頼する業者が自由に決められるので、価格の変動が大きいのが一般的です。
基本料だけでも数万円ほどの差があるため、車検を受ける前は複数の業者から相見積もりをとることを忘れないようにしましょう。
ちなみにディーラーのなかには、4年間の点検パッケージと基本部品の交換に対応しているところもあります。
ですので、電気自動車を購入する際は、メンテナンスパッケージの有無も参考にしてみてください。
無料の充電スポットを活用する
電気自動車を無料で充電できるスポットは複数あり、そのなかには車を購入したディーラーやショッピングモールなどが含まれます。
ショッピングモールの場合は、買い物のタイミングを活用して手軽に充電できます。
今まで自宅で充電していた方は、無料の充電スポットを利用することで、さらなる電気代の節約につながるでしょう。
なお、充電自体は無料でも、充電以外の費用がかかるケースも考えられます。
無料の充電スポットを利用する際に、有料のサービスプランの加入や併設された施設の利用を求められることがあるため、事前の確認が必須です。
EVを導入する初期費用
電気自動車の購入に際して忘れてはならないのが初期費用です。
ガソリン車を購入する際とは勝手が異なる箇所があるので、しっかりと押さえておきましょう。
➀車体購入費
電気自動車の車体価格は、ガソリン車と比較しておおむね高額です。
国産メーカーの場合で300万～600万円程度、外車の場合では700万円前後となります。
国や地方自治体が講じる優遇制度を利用しつつ、購入費をできるだけ抑えたいところですね。
②充電ポート設置にかかる費用
電気自動車の購入に際して、ガソリン車と勝手が大きく異なる点が、自宅に充電ポートを設置する必要があることです。
電気自動車は、街中に設置されている充電ポートでも充電できます。
ただし、ガソリンの給油とは異なり、急速充電の場合でも15～30分程度の時間を要します。
急速充電ではない普通充電方式では、フル充電までチャージするには数時間を要するので、自宅に充電ポートを設置のうえ、車両を使わない夜間に充電しておく工夫が必要です。
充電ポートの設置には80万～100万円程度の工費を要するので、初期費用としては決して小さな額ではありません。
国や地方自治体から補助金が支給される場合があるので、これらを積極的に利用しましょう。
また、どうしても費用の捻出が難しい場合は、車体に付属している充電ケーブルを用いて、家庭用コンセントから直接充電する方法もあります。
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いかがでしたでしょうか。
本記事では、電気自動車の維持費に焦点をあてて、ガソリン車と比較しながら解説を行いました。
電気自動車はガソリン車と比較して走行に必要なコストが安く、また、メンテナンスの費用や頻度も少なくて済むというのも利点です。
さらに税金面での優遇措置や補助金制度を利用できるため、トータルの維持費がガソリン車より安く抑えられます。
BYD横浜中央では、環境に配慮した電気自動車の販売を行っています。
試乗も承っており、BYD ATTO 3の試乗レポート、BYD DOLPHINの試乗レポート、BYD SEALの試乗レポートも公開中です！
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