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電気自動車は安い?ガソリン車と比較した維持費や優遇制度

更新日:2 日前



皆さんの愛車はガソリン車ですか、ディーゼル車ですか?

「補助金はあるらしいけど、電気代がいくらかかるか分からないし……」。

こうした不安から、電気自動車を選ばれる方はまだ少ないかもしれません。

そんな方のために、電気自動車を買ったあとでかかるお金についてまとめました。

月の電気代、バッテリー交換費用、補助金や税金などこれを読めばばっちりですよ。

ぜひ、ご一読ください。


目次

電気自動車(EV)とは

電気自動車(EV)とは、ガソリンエンジンではなく電気モータで走る自動車の総称です。

バッテリーに蓄えた電気でモータを動かしタイヤを駆動させる仕組みです。

走行時にCO2(二酸化炭素)を排出しないので、各国が環境適合車として普及に力を注いでおり、次世代カーの主役という位置づけになってきました。

なお、広義のEVには、ハイブリッド車、PHCV(プラグインハイブリッド車)、FCV(燃料電池自動車)も含みますが、狭義ではBEV(バッテリー式EV)を指します。

電気自動車はいくらで買える? 

一般的に高額とされる電気自動車ですが、購入にはどのくらいの予算が必要でしょうか。

ここでは電気自動車の価格相場を新車、中古車に分けて紹介します。

車種やクラスによって詳細は異なるので、購入価格の大まかな参考としてください。

新車の場合

電気自動車の価格帯は、ここ1~2年で軽自動車タイプの数多く登場したことで、裾野であるお手頃価格帯が増えてきました。

現在では、超高級車クラスから軽EVまで、価格帯のバリエーションが広がってきています。

EVのクラス別新車価格相場

  • 超小型・軽EV……100万~200万円台

  • 大衆車……300万~600万円

  • 高級車……600万~800万円

  • 超高級車……1,000万円~


低価格帯は出力3kw未満のコンパクトEVや、バッテリー容量が小さく航続距離が200㎞程度の軽タイプが主流で、タウンユースを想定したクラスといえます。

メーカーも普及価格帯として開発に力を入れていることもあり、さまざまな車種がラインナップをにぎわせています。

価格は最安値で160万円台からあり、補助金分を考慮すれば同じクラスのガソリン車と同等の値段で購入できる電気自動車も多数販売されている状況です。

一方、大衆車とよばれる中級クラスから上の上位車種には、バッテリー容量が大きく(60kWh~)航続距離が長いタイプが揃っています。

こちらは街乗りというより、急速充電器で充電しながら長い距離を走行するのを前提に作られています。

中古車の場合

一方、中古EVの価格は、軽タイプでは数十万円で買えるものもあれば、上位車種では新車とほとんど変わらない500万円以上するものまでさまざまです。

人気のある車種、高級車クラスほど型落ちしないのは家電製品などと同じかもしれません。

中古EV市場でもっとも出回っている日産リーフは、現行モデルの新車価格が416万円に対し、中古車相場はその7割を切った280万円が最安値です。

初代初期型は376万円で売り出されましたが、現在では40万円前後まで下がっています。

価格が安すぎる車には、手を出しづらいですが、新車の半額以下の値段で購入できるのは非常に魅力的といえます。

中古EVを購入する際、気をつけたいのは、バッテリーの残容量性能(SOH)です。

安すぎる販売車は、バッテリーの劣化によって航続距離が短くなっている可能性がありますが、残念ながらバッテリーのコンディションをすぐにチェックする方法はありません。

購入前に、必ず試乗してフル充電時の航続距離の表示を確認しましょう。

ほかにも中古EVには購入前にチェックしたいポイントがあるので、以下に列記しておきます。

中古EVを購入するときに注意したいチェックポイント

  • バッテリーの状態を確認する

  • 累計走行距離が5万km以上の車には手を出さない

  • 家庭用電源として使うためのV2Hに対応できるか


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電気自動車とガソリン車にかかるコストの差

電気自動車の維持コストは、メンテナンス費用を除けば電気代、税金、バッテリー交換費用の大要3つです。 電気を充電するため、自宅に普通充電器を設置すると、そのぶん、工事費用がかかりますし、会員制の急速充電スポットを利用すると会費と利用料をとられます。

さらに、税金、バッテリー交換といったEV独自のコストを積み上げて、トータルの維持費を算出し、ガソリン車の維持費と比較してみましょう。

急速充電器

維持費の中核を占める燃料費、すなわち電気代とガソリン代に注目し、その差を比べてみました。

まず、EVの電気代です。

充電する場所と充電方法によって料金は異なりますが、自宅の普通充電器でフル充電した場合は数百~2,000円程度かかります。

これが公共充電スポットで急速充電器を利用する場合は、会費(基本料金)だけで数千円程度の費用が発生します。

たとえば、日産の「日産ゼロ・エミッションサポートプログラム3(ZESP3)サービス」を利用する場合、毎月の基本料金は1,100円、4,400円、6,600円、1万1,000円の4つです。

基本料金が最高額の1万1,000円プランの場合、急速充電400分(33円/分)、普通充電100分(3.3円/分)まで使用できることになっています。 もし、急速充電のみを利用可能時間いっぱいまで使用した場合、基本料金+充電料金で2万4,200円となります。

基本料金が月6,600円のプランであれば、急速充電を利用できるのは200分(38.5円/分)までで、基本料金+充電料金は1万4,300円です。

急速充電400分は大体月に13~15回の80%充電ができる時間、200分なら6~8回に相当します。

月の利用回数がこの程度に収まる見込みで、現在のガソリン代が2万4,200円、1万4,300円を超えているようなら電気自動車への乗り換えを検討してもいいかもしれません。

充電用設備

一方、自宅にEV充電用の普通充電器を設置する場合は、電気スタンドもありますが充電用コンセントを利用する人がほとんどです。

充電用コンセントは3,000円~10,000円で購入可能です。 割安な夜間電力で寝ているあいだに充電、という方が多いですが、自宅のソーラーシステムで発電した電気を使えるなら、さらにお得に充電できます。

ただし、充電用設備の導入は専門業者に依頼すると、工事費を含め10万円前後かかります。

初期費用はある程度必要ですが、諸経費を払って公共充電スポットの会員になることを思えば、半年足らずで回収できるコストなので、導入するかしないか一考の価値ありです。

税金

電気自動車にかかる税金は、自動車税と自動車重量税の2種類です。

ほかにも環境性能割がありますが、電気自動車は免税なので実質2種類ということです。

これについては、後ほど詳述します。

バッテリー交換

EVのバッテリーの容量保証はメーカーによって異なりますが、ほとんどは8年または走行積算距離160,000kmを目安に、どちらか早く到達したほうが適用されます。 保証期間内であれば、バッテリー容量が一定以下に減少した場合、無料での修理や交換に応じてくれます。

駆動用バッテリーはEVを構成するもっとも高価なパーツでもあり、もしメーカー保証を使わずに交換すると、100万円近い高額の費用がかかります。

日常的に使えないほどバッテリーが劣化した場合は、バッテリーを交換するよりも新しい電気自動車に買い替える選択をしたほうが現実的かもしれまぜん。

トータルの走行コストはどちらが得か

次にガソリン車についても主要な維持費であるガソリン代、税金、バッテリー交換費用について、簡単にみていきましょう。

ガソリン車の主な維持費

  • ガソリン代:3万7,120円/月

  • 自動車税:3万9,500円

  • 自動車重量税:1万6,400円

  • バッテリー交換代:7,000円


※試算のコスト前提/ガソリン代=月4回満タン給油、ガソリン単価185.6円(2023年8月資源エネルギー庁調べ)、自動車税=2029年9月までに購入した普通車(1,500㏄~2,000㏄)、自動車重量税=1t以下、バッテリー交換代=工賃込みの普通車の場合

ガソリン代は先ほどの公共急速充電スポットで紹介した月1万1,000円プラン・400分2万4,200円を試算のうえですが、大きく超えてしまいました。

政府補助金が施されても、200円/L に迫るガソリン超高値の現状では、EVの燃費有利はますます動かし難くなってきたといえるでしょう。

車体価格を除いたランニングコストを比較すると、燃費はEVが断然有利、税制面でも政府が当面は普及のための優遇策を続けるでしょうからEVが有利といえます。

バッテリー交換代もEVの保証期間8年に対し、ガソリン車のバッテリーはおおむね3年で寿命がくるとされており、保証期間内なら無料なEVに軍配が上がりそうです。

コスト面で考えるなら、手厚い補助金があるうちにEVに乗り換えてしまうのも手かもしれません。

ただし、ガソリン代と電気代は走行距離によって変わるため、車に乗る頻度や距離を考えたうえで検討するとよいでしょう。

車に乗る頻度と走行距離が多いなら電気自動車が有利です。

電気自動車に乗り換えた場合、自宅に充電用設備を導入するか公共充電スポットを利用して充電することになります。

長期的に利用するなら、自宅に充電用設備を設置するほうがお得です。 自宅にソーラーシステムがなくても、安い電力会社を選び、夜間充電を利用すればかなり電気代を安くできます。

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電気自動車に利用できる補助金・税制優遇

現在、電気自動車に適用されている補助金と税制優遇措置を詳しくみていきます。

電気自動車に適用される補助金、税制優遇制度

  • CEV補助金

  • 自治体の補助金

  • 環境性能割

  • グリーン化特例

  • エコカー減税


国が交付する電気自動車への補助金は、2023年10月時点では、次世代自動車振興センターが執行する「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金(CEV補助金)」の1種類です。

ただし、CEV補助金は予算年度に応じて、同時期に2つの年度のものが存在します。

2023年10月時点では、「令和4年度補正予算」と「令和5年度当初予算」という2つのCEV補助金の公募が一緒に執行されています。

2つの補助金の条件は同じですが、予算額は令和4年度補正が700億円、令和5年度当初が200億円で、2023年度は合計900億円の予算が設定されているわけです。

申請期間終了前であっても、申請が予算額に達した時点で、CEV補助金の受付は終了となります。

予算残額(2023年8月時点で約356億円と公表済み)から推定すると、終了時期見込みは2024年1月~2月中旬頃とみられています。

補助金の対象車両はEV、小型・軽EV、PHEV、FCV、超小型モビリティ、電動二輪、ミニカーで、ハイブリッド自動車は対象外です。

それぞれの車の補助金の限度額は、EVが条件付きで85万円(通常65万円)、小型・軽EV、PHEVが55万円、FCVが255万円、超小型モビリティが定額35万円です。

電気自動車購入の補助金は、国と自治体の両者から受給できるほか、自治体の補助金は、都道府県と市区町村の補助金をあわせた、二重取りができる場合もあります。

自治体が交付する補助金の交付条件や上限額は、自治体ごとに異なり、支給額の全国最高は東京都のZEV補助金の最大60万円、次いで埼玉県の最大40万円です。

次に税制関係です。

電気自動車に対する税制優遇制度は、3つの税金に関して免税、減税措置がとられています。

境性能割から説明しましょう。

これは旧自動車取得税のことで、車の購入時に取得価格の3%を納付することになっていますが、電気自動車は全額免除です。

次いで、自動車税、軽自動車税に対するグリーン化特例ですが、これは排出ガス性能と燃費性能に優れた自動車に対し、新規登録した翌年度の税率をおおむね75%軽減する制度です。

これにより税額は6,500円となりますが、軽減されるのは新車登録年度の翌年度分のみで、次年度は通常の税率適用となります。

最後のエコカー減税は、環境性能と燃費性能の高さに応じて自動車重量税が25~100%減税・免税される制度です。

2023年4月30日で廃止される予定でしたが、世界的な半導体不足で新車の納期が遅れたため、2023年12月31日までの延長が決まり、現在も減税制度が継続されています。


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安く買いたいならBYDの電気自動車がおすすめ

今や世界一のEV販売台数を誇る中国深圳(シンセン)発のEVメーカー「BYD」が、2023年1月に日本で最初に発売したEVが「ATTO 3(アットスリー)」です。

日産「リーフ」の60kWhモデル「リーフe+」(525万円~)と同等以上の性能や機能をもちながら、440万円〜というリーズナブルな価格が魅力のコンパクトSUVです。

劣化に強く、安価なリン酸鉄リチウムイオン電池をバッテリーに採用し、外部給電のV2H/V2Lに対応しているなど、ポイントが多いEVといえます。

ATTO 3は、わが国のCEV補助金の上乗せ補助条件を満たし、従来の65万円から85万円の最大補助額が適用されています。

BYDはATTO 3に続き、ハッチバックのコンパクトEV「DOLPHIN(ドルフィン)」を9月20日に日本で販売開始しました。

こちらは、最大5人が乗車可能と使い勝手がよく、ATTO 3と同様に長寿命バッテリーのリン酸鉄リチウムイオン電池を採用し、363万円〜という価格を実現しました。

ATTO 3、DOLPHINとも、独自の内装コンセプトや機能性重視のデザインは目を引くものがあり、その高いコストパフォーマンスが日本でも注目を集めています。

航続距離はATTO 3が470km、DOLPHINが476km(ロングレンジ)、400km(スタンダードモデル)。

安くて品質の良いEVをお探し中なら、BYDの2つのモデルはおすすめです。


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電気自動車の走行コストはガソリン車より安い

いかがでしたでしょうか。

気になる電気自動車の維持費ですが、燃費(電費)は昨今値上がり著しいガソリンに比べて圧倒的に安く、この面だけでも「EV買い替え推し」は十分説得力があります。

会員制の公共の急速充電スポットを利用しても、ガソリン車に乗るよりコスト有利は変わりませんが、自宅に普通充電器を設置すれば利便性はさらにアップしますよ。

各種税制優遇や手厚い補助金で、ガソリン車との車体価格差も縮まっているうえ、最新モデルも続々登場している今は、まさにお買い得機到来といえるかもしれません。

BYD AUTO横浜中央では、最新EVを体験していただくため「ATTO3」と「DOLPHIN」の試乗予約を承っております。

この機会にぜひお越しください。


なお、BYDの誇るBYD ATTO 3の試乗レポートと、BYD DOLPHINの試乗レポートも公開しています!

ぜひあわせてご覧ください。



BYD DOLPHINの試乗レポート

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